９・１１選挙の正体
現在、掲示板【藤原肇の宇宙巡礼】のスレッド［日本不沈の条件を考える］で活発な意見交換が交わされていますが、その中で本日の選挙に関わる発言が続いています。その一部については、既に本ブログ「日本不沈の条件を考える」でも紹介しました。
さて、本日の選挙の位置づけという観点から見るに、私が同スレッドの中で特に注目した発言が二つありました。最初に、同スレッドを立ち上げた藤原肇氏は、今回の選挙の位置づけを「電通をバックにした小泉首相のクーデター」としていますが、他所では全く見られなかった観点であっただけに、そうした藤原氏の観点に対して違和感を覚えた人たちが多かったはずであり、以下はそうした代表的な意見の一つでしょう。
| 15 名前： 相沢敏夫 投稿日： 2005/09/07(水) 20:30:20 藤原さんは小泉選挙をして、ファシズム－クーデターとのお見立てですが、私はアメリカのお寒さが津波となって日本列島を覆ってきている感冒ー風邪なのであって、日本本体（臓器）の病気ーファシズム現象－などではないと思われますが、いかがでしょうか。 アメリカのお寒さー財政貧困を金融に振り替えて次から次へと繰り出してくるインフルエンザを、これまた失政を隠したい無謬人士の大蔵族ー小泉さんたち、お寒い人たちが郵政に振り替えて日米一緒におお風邪になっているのに、何故か元気いっぱいと勘違いしている様に見えますが。 |
相沢敏夫氏の意見は、副島隆彦が唱える「属国論」、あるいはホームページ［株式日記］のオーナーが唱える「小泉ポチ論」の流れを汲むものと云えるでしょう。つまり、吉田繁治のメールマガジン「ビジネス知識源」にあるように、「外資系ファンドが買収し、［郵貯＋簡保］の３３０兆円のジャパンマネーの運用を支配」したいという外圧（外資系ファンド→米国系多国籍企業）が今回の選挙のきっかけであるというのが、インターネットでも今回の選挙に対する一般的な見方と謂っても過言ではありません。なお、そのあたりについてはホームページ［よく分かる郵政民営化論］に詳しいので参照するといいでしょう。
その一方で、私が注目したもう一つの投稿が独逸朗氏の投稿であり、今回の選挙について独逸朗氏は藤原氏の小泉首相クーデター説に賛同しており、ドイツを例に持ち出して以下のように述べてます。
| 25 名前： 独 逸朗 投稿日： 2005/09/09(金) 04:23:03 ＃１０ではドイツの“今”に焦点をあてたが、今度はドイツの過去から、今後の日本の針路を類推してみたい。 １９３３年１月３０日 ヒトラー、ナチス党と右翼勢力の連合政府において首相になる。ナチス党からは無任所相兼プロイセン内務国家委員へルマン・ゲーリング、内相フリックの2名が入閣 ごく大雑把な記述にすぎないが、賢明な本掲示板の読者諸氏には、この歴史的推移の意味するところは一目瞭然であろうと思う。国会議事堂の炎上。これは勿論、強度な地震でも、“テロ攻撃”でも良い。要は、“非常事態”になればよいのである。 |
インターネットの世界では米国の多国籍企業黒幕説（外圧説）が主流であり、藤原肇氏の説く電通黒幕説（内圧説）は皆無に近いことから、世間一般から見て電通黒幕説はなかなか受け容れ難い説かもしれません。さらに付言すれば、独逸朗氏の謂うところの“非常事態”が（少なくとも選挙当日の９月１１日午前６時の時点において）起こっていないだけに、このままでは今回の選挙は米国の多国籍企業の黒幕説に押し切られそうです。しかし、果たしてそうでしょうか。ここで８月１５日に本ブログで書評に取り上げた『阿片王 満州の夜と霧』、『朝日と読売の火ダルマ時代』（藤原肇著）などを一読すると分かりますが、電通黒幕説も意外と侮り難いことということが分かるのです。その意味で、私は藤原肇氏の電通黒幕説（内圧説）を支持しており、本ブログを訪れる皆さんにも『阿片王 満州の夜と霧』および『朝日と読売の火ダルマ時代』（藤原肇著）の一読を勧める所以です。
| 追伸： 本日の原稿をアップした後、ホームページ［よく分かる郵政民営化論］を訪れてみたところ、「＜ＨＰ休止のお知らせ＞」と題するお知らせがＨＰ冒頭にありました。そこには、「明日、選挙が公示されます。選挙期間中はどのような表現が公職選挙法１４２条違反に該当すると判断されるか未知数ですので、ＨＰを休止することとします」と書かれていたのであり、個人が管理しているホームページ［よく分かる郵政民営化論］にすら、今までの選挙になかった流れを同ＨＰの「お知らせ」から読み取った読者も多かったのではないでしょうか。また、同ＨＰの「お知らせ」の中に「※ふじすえ健三議員のblogのコメントに詳しく載っています」という追記がありましたが、電通＝黒幕説を念頭にふじすえ健三議員のblogのコメントで交わされている一連の意見を再読すれば、今までに見えなかったものが見えてくるのです。 （2005/09/11） |
| 追伸： 以下は、９月１１日の選挙結果を踏まえて行われた、掲示板【藤原肇の宇宙巡礼】のスレッド［日本不沈の条件を考える］への尾崎清之輔氏の投稿です。 （2005/09/12） 電通が吉田秀雄社長（第四代目）の頃に旧満洲系や旧上海系の様々な人材を多く招き入れ、その流れが電通の伝統となることで、今に至る政財界人や大手メディアの親族縁者の溜り場と化しフィクサー集団が形成されている。この電通という場の源泉を担うインナーサークルである利権集団においては経済的合理性の徹底的な追求による現世的数量的利潤の獲得のみが彼らの存在理由そのものであるから、メディアを通じた強力なプロパガンダによる国民の賤民資本主義化は、６０年前の敗戦から今日に至るまでを省みて、自らの頭を使って考え、自らの力のみで裁ききれなかったということで、その責任は重大であると言わざるを得ないところまできてしまったようだ。 先に紹介したブログ「灼熱」では「電通の正体」として、前回の内容に引き続いて簡単に触れているが、そこでは２００３年度の広告宣伝費のトップがトヨタ自動車ということで、９４９億円の金額が一企業の宣伝費として上げられていることから、参考までにURLを貼り付けておきます。 |
| 追伸： その後、掲示板【藤原肇の宇宙巡礼】のスレッド［日本不沈の条件を考える］を読み返してみて、９月８日に丹沢良一氏という人が以下のような発言をしているのを見落としているのに気付きました。インターネットの世界ではユダヤ金融資本が小泉の背後にある（外圧説）とする説が主流となっていますが、それだけではなく電通も小泉の背後にいる（内圧説）と考えるべきで、それによりく９・１１選挙の正体が立体的に見えてくるはずです。 （2005/09/12） 22 名前：丹沢良一 投稿日： 2005/09/08(木) 16:25:38 いよいよ電通とユダヤ金融資本の姿が小泉の背後にあることが、はっきりし始めたような感じです。アメリカの広告業界が選挙宣伝を請け負ったり、湾岸やイラク戦争のプロパガンダをして、メディアで洗脳工作をしたことについて、調べたいと思っているのです。そういうテーマでアメリカの宣伝会社の手口を書いた、著者と子本の題名と出版社を知っていたら教えてくれますか。アメリカ人かヨーロッパの人間が書いたものを希望します。 勉強しておけば今後の電通の手口を読めると思うからです。 |
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