舎人学校

　世界貿易の過半数に相当するものが、金額的にも輸送量の上からも石油によって占められており、わが国の輸入の３分の１も石油であること。

　全世界のエネルギー消費量の約６０％、また、わが国のエネルギー源の７５％が石油に基づいている。日本の場合、石油の９９．７％が海外からの供給に依存しており、日本系の企業が開発した石油の比率は非常に僅かであること。

　１９７３年の石油パニック以来、石油の値段はそれ以前に比べて４倍になり、世界経済は非常に大きな影響を蒙り、慢性的なスタグフレーションが定着している。社会の後遺症は深刻であり、人びとは石油暴騰の実感を肌で感じているとはいえ、（１９７０年代は未だ安い石油の最後の時期に属し）８０年代とともに石油高価格時代が本格化する。しかも、金を出しても石油が手に入らない時代の訪れとともに、高い石油時代が本格化する１９８０年代半ば頃までには、さらに５倍か６倍の価格に高騰すると予想しうること。（１９７９年６月に石油の国際価格は再び倍増し、７９年から８０年にかけての期間に、石油の値段は執筆時点の３倍になっている）

　１９８０年代に精製プラントの過剰時代が始まり、ヨーロッパとアジアで多くの精油所とペトロケミカル設備が遊休化し、操業不能に陥る。こういった事態によって幾つかの国が経済破綻に見まわれるが、日本もその中の一国になりうること。

　石油の埋蔵量は地球上に偏在しており、そのほとんとが中東を中心にしたアフリコーユーラシアの３日月地帯にある。また、中東石油の埋蔵量と生産能力の７割余りを握るサウジアラビアとイランの政治情勢は安定している訳ではない。共に中世的な封建的専制体制をとり、１９８０年代に革命あるいはクーデターが起こるのは確実視されている。（注、その後イランに革命が起こりイスラム共和国が誕生したが、これは革命の始まりであって終りではない）。しかも、伝統的にアラブ人とペルシア人の敵対関係は熾烈であり、たとえ幸運にも混乱が短期間のうちに終息するにしろ、中東に全面依存する世界の石油供給体制は大混乱に陥ること。（注、イラン革命を通じたイラン石油の輸出能力低下は、石油供給量の減少を招いてスポット価格高騰と結びつき、投機的なパニック買いやドルの減価を派生することによって供給不安を強めている）。

　文明におけるエネルギーの歴史からすると、石油は石炭から水素への橋渡しを担当しており、その役割は次第に軽減する。とはいえ、現在の産業社会は完全に活力を石油に依存しており、この状態は２１世紀が始まっても暫くは続くことになる。今後の３０年間は石油が相変らず産業社会のエネルギー源として主役の位置を保ち、石油を確保できないことは、社会にとって死の宣告を意味し、石油飢餓が慢性化すること。

　石油産業は開発、生産、輪送、精製、販売の５つの基本部門が垂直に統合されて出来ている。しかし、わが国にはダウンストリームと呼ばれる精製と販売の部門があるだけで、アップストリームを構成する開発と生産の部門が、ほとんど発育不全である。アップストリームはソフトウェア指向であるが、この部門の整備と育成は、日本の生存にとって最も重要であり、国家の安全保障を考える上で根幹をなす政策課題であること。

　１９７３年秋のエンバルゴ以来、石油の取り扱いについての産油諸国の発言権と決定権は大いに強まった。しかし、石油開発技術と人材面での米国の優位はゆるぎなく、自由経済体制圏内で、この面でのポテンシァルは８０％以上が米国系で、アメリカ資本の石油会社とアメリカ人が独占支配をしている。また社会主義圏を含む全世界の場合では、米ソ両国がこの面で９５％以上を支配しており、石油資源の分野は国際政治と軌を一にしていて、米ソ二大スーパー・パワーの優位は圧倒的であること。

　一般に石油ないし石油資源ということばを使う場合には、その中に天然カスを含めており、現在では天然ガスが石油ビジネスの４分の１を占めている。今後は天然ガスの重要性と価値が飛躍的に高まり、１９８０年代には天然ガスが全石油ビジネスの半分以上を占めるようになる。石油から天然ガスヘの推移は炭化水素が水素に向かって収斂していく運動に対応しており、テクノロジーの発展に伴って水素エネルギー時代に移行すること。

　エコノミストの多くは、ウォール・ストリートや兜町の株式市況や商い高をもとにして、近い将来における経済の動きや産業活動の趨勢を判断する悪い伝統に支配されている。しかし、株式市況などは病入の体温と同じで、病状の単なる指標にすぎず、疾病の内容そのものを意味するものではない。２０世紀における発達した産業社会の健康を根底から支配しているのは石油エネルギーであり、石油の動きが経済の流れと方向を決定づけ、経済市況や景気の動向を左右する原動力となっている。この点で、石油問題に目をつむったままの政策論や経済論は、そのほとんどが机上の空論であり、政治を考える上でエネルギー史観に基づいた政策論が今後いよいよ重要になり、その鍵を握るのが石油開発の弁証法であること。